作業環境測定基準および作業環境評価基準の一部が改正されました。

特定化学物質障害予防規則の規定に基づく厚生労働大臣が定める性能等の一部を改正する告示(平成27年 厚生労働省告示第404号)が平成27年9月30日に公示され、平成27年11月1日(一部の規定については平成28年10月1日)から適用されることになりました。

改訂のなかには、作業環境測定基準(昭和51年労働省告示第46号)の一部改正があり、特定化学物質に係る測定の特例について(測定基準第10条第2項及び第3項関係)及び有機溶剤に係る測定の特例について(基準第13条第2項及び第3項関係)より下記に示す5物質は、検知管方式による測定機器又はこれと同等以上の性能を有する測定機器を用いる方法によることが可能となりました。(測定対象物質以外の物が測定値に影響を及ぼすおそれのあるときは除く)(表1参照)

また、作業環境評価基準(昭和63年労働省告示第79号)の一部改正があり、テトラクロロエチレン(別名パークロルエチレン)について、管理濃度が50ppmから25ppmに引き下げられました。(平成28年10月1日から適用)

表1 新たに追加された物質と測定可能な検知管
物質名 管理濃度(ppm) 検知管名(CAT No.) 目盛範囲(ppm) 測定範囲(ppm)
特定化学物質 臭化メチル 1 136LL 0.1~1.2 0.1~3.0
有機溶剤 イソブチルアルコール 50 116 10~150 4~150
テトラヒドロフラン 50 159L 5~80 5~232
ノルマルヘキサン 40 102L 50~1200 4~1200
102TP ※1 2~80 2~80
メチルエチルケトン 200 152L 10~120 10~384
152TP ※1 20~300 20~300

※1:電動吸引式検知管

引用:株式会社ガステック「ガステックニュース Vol.94」